◇西郷の遣韓中止

西郷隆盛

板垣退助

日朝関係が悪化するなか、西郷の使節として派遣中止、決定は、政権の中枢を担う、征韓派の西郷・大久保が下野
する、大きなきっかけを生むことになる。
同年9月に帰国した岩倉使節団の岩倉具視・木戸孝允・大久保利通らは西郷の派遣は時期尚早と反対する。一方、
岩倉使節団帰国後、三条実朝が政府統率の困難を岩倉に訴え、木戸、大久保を参議に復帰を提案する。
大久保は使節団失敗の責任から固辞したが、三条・岩倉の命令に従うだけの条件付きの役割で参議を引き受けた。
大久保は三条・岩倉二人から頼まれ西郷が朝鮮に行けば殺されると、派遣延期を論じた。行く、行かないで、結論が
二転三転する中で、最終的には太政大臣代理となった岩倉の意見が明治天皇に容れられる。
大久保利通
伊藤博文
岩倉具視
山口尚芳
木戸孝允
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1)岩倉使節団

征韓論は、日本の明治初期、当時留守政府の首脳であった西郷隆盛・板垣退助・江藤新平・後藤象二郎・副島種臣
らによってなされ、武力をもって朝鮮を開国しようとする主張である。ただし西郷は非武装で交渉を臨む「遣韓論」であった。
西郷の死後、板垣退助らの自由民権運動の中で、板垣の推進する征韓論は西郷の主張として流布され、板垣ではなく
西郷が征韓論の首魁として定着してしまった。
結果的に「遣韓中止決定された。この決断が不満分子に火をつけ、「喰違の変」の引き金になる
2)西郷隆盛を使節として派遣策
5)征韓論(参考)
明治4年(1871)から明治6年(1873),特命全権大使岩倉具視を中心とした米欧回覧の使節団であった。その目的は,
幕末に条約を結んだ国へ条約改正への予備交渉であったが、交渉は失敗に終わり、米欧各国の近代的設備の物見
遊山になってしまった。
各省派遣条約改定は大隈重信(佐賀藩士)であったが、薩摩派の手にするため大久保は大隈を外し、岩倉具視を正使
に自分を副使にした。不在中で長州の伸張を抑えるため、木戸を副使にした。組織した大久保の責任は重かった。

<遣韓中止は政界を担う、西郷隆盛、板垣退助の二人が下野することなり、後々の国内に与える影響は大変大きかった。>

10月13日、西郷朝鮮派遣、二度の閣議決定を不裁可した不明朗さに抗議し西郷は辞表を提出する。
その結果、従来、政治の中枢を担っていた西郷や板垣らの征韓派は一斉に下野(征韓論政変または明治六年政変)する。
世論もこれを圧倒的に支持し、板垣・西郷に倣って職を辞する官僚600余名に及んだ。
これを機会に、俸祿が少ないこと、兵になれないことなど処遇を巡り、新政府に対し、不満を持つ士族が九州・中国地方
を中心に反乱が生まれた。明治7年(1874年)の佐賀の乱から明治10年(1877年)の西南戦争に至る不平士族の乱や
土佐で自由民権を唱える契機となった。
4)征韓派の下野
使節団派遣で岩倉、大久保ら不在中の留守を預かる西郷隆盛らが、政府の機能を果たしていた。時恰も日朝関係
が悪化するなか、明治6年(1873年)参議の板垣退助は居留民保護を理由に派兵を主張し、西郷隆盛は派兵に反対
していた。結局西郷自身が大使として赴くと主張し、後藤象二郎、江藤新平らも賛同し、明治政府は西郷隆盛を使節
として派遣することを決定する。
3)遣韓中止